パリ協定の発効、GPIF(※Government Pension Investment Fund)のPRI(※Principle for Responsible Investment)署名、国連でのSDGs(※Sustainable Development Goals)採択などを経てESG市場は拡大を続けており、企業におけるESGへの取り組み・情報開示の重要性がますます高まっています。
本誌では情報収集・整理に当たって理解しておくべきESG開示基準・ガイドラインや、マテリアリティ(ESG重要課題)を特定する際に参照するとよい情報情報等を解説し、さらにESG情報の送り手である企業、受け手である投資家、双方へのインタビュー結果を紹介します。
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はじめに
Ⅰ ESG投資の潮流
Ⅱ ESG情報を整理する段階で参照する基準等
2-1 ESG情報開示の基準
2-2 マテリアリティ特定の際の基準、参考情報
2-3 ESG情報の開示媒体
Ⅲ 企業のESG情報開示状況
3-1 株式会社丸井グループ
3-2 株式会社小松製作所(コマツ)
3-3 日本郵船株式会社
Ⅳ 投資家によるESG情報の活用状況
Ⅴ まとめ
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発行:2020年2月
提供:東京海上日動火災保険株式会社
作成:東京海上ディーアール株式会社